入職したときの月給が22万円。
3年たって給与明細を見ると、22万3,000円。指名の数は増え、後輩に教える立場にもなったのに、上がったのは数千円だけ。鍼灸院で働く鍼灸師から、こうした話はよく聞かれます。
給料が上がらないのは、院長がケチだからとは限りません。鍼灸院という職場には、売上の伸びに天井があり、昇給の決まりも作られにくいという事情があります。この記事では、勤務の鍼灸師の給料が上がりにくい理由と、給料が上がる仕組みを持った職場の見分け方を整理しました。
- 鍼灸院の給料が上がりにくい3つの理由
- 昇給について、雇う側に何が義務づけられているか
- 給料が上がる仕組みのある職場を見分けるポイント
鍼灸院の給料が上がりにくい3つの理由
鍼灸院の給料は、院の売上から家賃や材料費などを払った残りでまかなわれます。給料が上がらないのは、その売上が増えにくい仕組みになっているからです。
1人の鍼灸師が生む売上には上限がある
鍼灸の施術は1人あたり40分から1時間ほどかかり、1人の鍼灸師が1日にみられる患者さんの数には限りがあります。たとえば1回5,000円の施術を1日8人、月22日行えば、売上は月88万円です。予約がすべて埋まってもこれ以上は増えず、そこから家賃、光熱費、鍼やもぐさなどの材料費、広告費、院長の取り分を払った残りが、スタッフの給料の元になります。
経験を積んで指名が増えても、予約の枠が埋まった時点で売上は頭打ちになります。働く人の腕が上がっても院の売上がほとんど変わらないため、給料を上げる余地が生まれにくいわけです。
料金を上げると患者さんが離れやすい
人数に上限があるなら、残る手段は1回の料金を上げることです。ところが鍼灸は保険で受けられる場面が限られ、ほとんどが自費になります。患者さんは料金を全額自分で払うため、値上げをすると通う回数を減らしたり、近くの安い院に移ったりしがちです。周りに鍼灸院や整骨院が多い地域ほど、院は料金を据え置き、その分給料も据え置かれます。
小さな院には昇給の決まりそのものがない
鍼灸院の多くは、院長と数人のスタッフで回る小さな職場です。会社のように「勤続何年でいくら」「この役職ならいくら」といった給与表を持たず、昇給は院長がその年の売上を見て決めることがほとんどです。売上が伸びなければ昇給は見送られ、何年働いても給料が変わらないまま過ぎていきます。
昇給について雇う側に義務づけられていること
給料をいくら上げるかは、法律で決まっていません。ただ、昇給をどう扱うかを働く人に示すことは、雇う側の義務になっています。
昇給の扱いは採用のときに伝える決まりがある
人を雇うときには、賃金の決め方や支払いの時期とあわせて、昇給に関する事項を伝えなければなりません。ただし、賃金の多くの項目は書面で渡す決まりなのに対し、昇給の事項だけは口頭で伝えてもよいことになっています。採用のときに「頑張り次第で上がる」と言われただけで、何をすればいくら上がるのかが分からないまま働いている人が多いのは、ここに理由があります。
就業規則に昇給を書く義務は10人以上の職場から
就業規則には、昇給に関する事項を必ず書かなければなりません。ただ、就業規則を作って届け出る義務があるのは、常時10人以上が働く事業場です。スタッフが数人の鍼灸院には就業規則がないことも多く、昇給の決まりがどこにも書かれていない状態で働いている場合もあります。
出典:採用時に明示すべき労働条件(厚生労働省)/就業規則で記載が必須な事項(厚生労働省)/労働条件ハンドブック 就業規則(長野労働局)(2026年11月2日確認)
職場を変えるという選択も大切
いくら頑張っても鍼灸院の給与形態をスタッフが変えることは難しいでしょう。そんなときは思いきって職場を変えるという選択肢もあります。
鍼灸院単体の職場よりも、鍼灸整骨院のほうが遥かに給与が高水準になったという鍼灸師もいます。職場によって大きなばらつきのある業界だからこそ、まずは広い視野で色々な職場の給与形態を知ることから始めてみましょう。
給料が上がる仕組みのある職場を見分けるポイント
同じ鍼灸師でも、給料が年々上がっている人はいます。そうした人の職場には、売上の天井を上げる仕組みか、働く人の成果を給料に反映させる仕組みのどちらかがあります。
指名や売上が歩合で給料に入る
固定給に加えて、指名の数や自分の施術の売上に応じた歩合がつく職場では、腕を上げて指名が増えるほど収入が増えます。基本給が低めに設定されていることもあるので、歩合がどの売上を対象に、何%つくのかまで確かめておくと安心です。
単価の高いメニューや役職がある
美容鍼のように1回の料金を高く設定できるメニューがある院は、同じ人数をみても売上が大きくなり、給料に回せるお金も増えます。複数の院を持つグループなら、分院長やエリアの責任者といった役職があり、役職手当で給料が上がる道も用意されています。
- 昇給の時期と、昇給額を決める基準
- 入職3年目・5年目の人のおよその給料
- 歩合の対象になる売上と、その割合
- 美容鍼など単価の高いメニューを担当できるか
- 分院長などの役職と、役職手当の有無
鍼灸師の収入が業界全体で伸びにくい背景は鍼灸師は食べていけない?で、鍼灸院の求人の探し方は鍼灸師の転職サイトの選び方に書きました。
まとめ
鍼灸院の給料が上がりにくいのは、1人の鍼灸師が生む売上に上限があること、自費が中心で料金を上げにくいこと、小さな院には昇給の決まりそのものがないことが重なっているからです。昇給の扱いは採用のときに伝える決まりですが、書面でなくてよく、就業規則の義務も10人以上の職場からに限られます。
給料が上がっていく職場には、指名や売上に連動する歩合、単価の高いメニュー、役職といった仕組みがそろっています。昇給の基準や数年先の給料の目安を面接で確かめておけば、何年働いても給料が変わらない職場を選んでしまう心配は減るはずです。
- 昇給の基準や歩合の割合を担当者が事前に確認
- 面接で聞きにくい数年後の給料も代わりに質問
- 鍼灸師やあマ指の求人をまとめて扱う

