柔道整復師はやめとけと言われる理由｜待遇を分ける院の状態の確かめ方

入社して数か月。休みは週1日半、帰りは毎日21時すぎ。給料明細を見て、学生のころに聞いた「柔道整復師はやめとけ」の意味がやっと分かった気がする。そんな状態でこのページを開いた人も多いはずです。

先に結論を書くと、このきつさの大半は資格そのものではなく、勤めている院の状態で決まります。業界全体では売上を落とす院が増えている一方、伸ばしている院もはっきり存在していて、待遇の差は年々開いています。資格を手放さなくても、職場を選び直すことで状況が変わるケースは少なくありません。

柔道整復師がやめとけと言われる理由

やめとけと言われる背景には、個人の努力ではどうにもならない業界の事情があります。代表的なものは次の4つです。

施術所の増加で売上が伸びない院が増えている

柔道整復の施術所は、2012年の約4万2千か所から2022年には約5万1千か所まで増えました。10年で2割ほど増えた計算になります。患者の数がそれに合わせて増えたわけではないので、1院あたりの来院数は分散しやすくなっています。

売上が伸びない院では、昇給の原資が生まれません。院長が悪人でなくても、給料を上げたくても上げられない状態になっている院は珍しくありません。

拘束時間が長く休日が少ない院が多い

整骨院は仕事帰りの患者に合わせて夜まで開けるところが多く、朝の受付から数えると拘束は10時間を超えがちです。昼休みが長い分、実働に対して拘束が長くなる働き方になります。土曜も開ける院がほとんどなので、休みは日曜と平日の半日だけ、という形もよく見かけます。

療養費の抑制で保険収入だけでは伸ばしにくい

柔道整復の療養費は、2013年度の約3,855億円をピークに減り続け、2021年度には約2,867億円まで下がっています。施術所は増えているのに、保険から入るお金の総額は約1千億円縮んだことになります。

保険の施術を続けながらも、自費メニューや別の収入の柱を持てている院とそうでない院で、売上の差が出やすくなっています。

不正請求のイメージが現場の評価に影響している

一部の院による不正請求のニュースは、業界全体の印象を下げてきました。まじめに施術している人ほど、「整骨院ってあれでしょ」という目で見られることに疲れてしまいます。

もうひとつ見落とされがちなのが、勤め先が不正をしていた場合、施術録に名前が残る資格者本人も処分の対象になり得るという点です。院の方針に逆らいにくい立場の新人ほど、この不安を抱えたまま働いています。

出典：柔道整復療養費の令和6年改定の基本的な考え方（案）

やめとけの中身は資格より職場の問題

ここまでの理由は業界全体の話です。ただ、同じ業界の中でも、働く場所によって待遇はかなり違います。

伸びている院と縮んでいる院で待遇が二極化している

競争が激しくなった結果、業界は一律に沈んでいるわけではなく、売上を伸ばす院と落とす院に分かれてきています。伸びている院は人を確保するために給料や休みを手厚くし、縮んでいる院は人件費を抑えようとする。同じ資格、同じ地域でも、勤め先しだいで年収が大きく違うのはこの差によるものです。

保険中心か自費中心かは、この差を決める決め手にはなりません。保険中心でも売上を伸ばしている院はありますし、自費の院でも集客に苦しんでいるところはあります。見るべきなのは業態より、その院が伸びているかどうかです。

院長の経営方針がそのまま労働環境になる

整骨院の多くは数人規模で、就業規則や人事評価の仕組みがはっきりしていないところも少なくありません。休みの取り方、残業の扱い、技術を教えてもらえるかどうかまで、院長の考え方ひとつで決まります。

今の職場がきついと感じていても、それはその院長のやり方がきついのであって、柔道整復師という仕事全体がそうだとは限りません。業態ごとの働き方の違いは次のとおりです。

やめとけと言われやすい職場の特徴

求人票や面接の段階で、ある程度見分けられるサインがあります。

求人票の固定残業代やみなし労働の表記

月給が高めに書かれていても、固定残業代が含まれていれば基本給は低くなります。何時間分の残業が含まれているのか、超えた分は支払われるのかが書かれていない求人は、実際の時給に直すと思ったより低いことがあります。

回数券や売上ノルマの個人への割り当て

院全体で目標を持つこと自体はおかしくありません。問題になりやすいのは、回数券の販売数や自費メニューの売上を個人ごとに割り当て、達成できないと給料や評価に響く形です。患者に勧めたくないものを勧め続けるのは、技術以上に気持ちをすり減らします。

施術録や保険請求への不自然な関与の要求

施術していない部位を記録するよう言われる、来院日を調整して書くよう指示される。こうした要求があれば、その院を続けて働く場所として考えるのは難しくなります。資格者として責任を問われるのは、指示した院長だけとは限りません。

院長に退職を切り出しにくい、引き止めが強くて話が進まない。そんなときは退職代行を使う人もいます。会社側との交渉まで任せられるのは、弁護士か労働組合が運営するサービスに限られます。

▶ 弁護士が対応する退職代行（弁護士法人ガイア）

研修名目の時間外拘束

営業後や休日の練習会が「自主参加」とされながら、実際には出ないと気まずい雰囲気になっている院もあります。参加が本当に任意なのか、時間外として扱われるのかは、入る前に確認しておくと安心です。

続けるか迷ったときの判断軸

辞めたい理由がどこにあるかで、選ぶ道は変わります。

体力や手の負担が限界なら施術以外の働き方へ

手首や指の痛みが続いている、立ちっぱなしで腰がもたない。体が理由なら、施術の量を減らせる職場や、機能訓練のように手技が中心ではない仕事が候補になります。資格の知識は残したまま、体への負担を下げる選び方です。

給料が不満なら歩合や業務委託など評価の仕組みが違う職場へ

固定給で何年働いても上がらないなら、担当した施術の分だけ収入に反映される歩合制や、業務委託という選択肢があります。その分、収入は安定しにくくなるので、指名やリピートを取れる自信があるかどうかで向き不向きが分かれます。

人間関係が原因なら同じ業態の別の院へ

仕事内容は嫌いではないけれど、院長や先輩との関係がつらい。この場合は業界を離れる必要はなく、同じ整骨院で別の院に移るのがいちばん負担の少ない方法です。今まで積んだ経験もそのまま評価されます。

どれが理由なのか自分でもはっきりしない場合は、転職するかどうかを決める前に、キャリア相談で考えを整理する方法もあります。

▶ 無料のキャリア相談（POSIWILL CAREER）

資格を活かせる移り先

整骨院以外にも、柔道整復師の資格や経験が評価される職場はあります。

整形外科・病院

リハビリ室での施術補助や物療の担当として求人があります。医師やほかの医療職と一緒に働くので、外傷の知識を深めたい人に向いています。休みが病院の休診日に固定されるのも利点です。

介護施設の機能訓練指導員

柔道整復師は機能訓練指導員になれる資格のひとつです。デイサービスなど日中の勤務が中心で、夜遅くまで働く生活から抜けたい人に選ばれています。

▶ 機能訓練指導員の求人を探す（レバウェル介護）

訪問マッサージ・訪問施術

高齢者の自宅や施設を回って施術する仕事です。院の集客に左右されにくく、土日休みの事業所も多くあります。移動が多いことと、事業所によって働き方の差が大きいことは、事前に確認しておきたい点です。

▶ 訪問施術の求人を探す（マッサージキャリアナビ）

自費整体・リラクゼーション

保険の書類仕事から離れて、施術とカウンセリングに集中できる職場です。資格者は信頼の面で評価されやすく、歩合や業務委託で収入を伸ばしている人もいます。

医療機器営業などの異業種

体の構造や医療現場の事情を知っていることは、医療機器や健康関連の営業で強みになります。施術から完全に離れる選択ですが、土日休みや給与水準を重視するなら候補に入ります。

異業種へ移る場合は、年代で使うサービスが変わります。20代なら未経験からの就職支援、30代以降なら求人の幅が広い総合型の転職エージェントが中心になります。

▶ 20代の未経験転職（ジェイック就職カレッジ）
▶ 30代以降の異業種転職（リクルートエージェント）

職場を替えるときの求人の探し方

働きながら次の職場を探すなら、効率よく情報を集められる方法のほうが負担は少なくなります。

柔整に強い求人サイトで給料と休みの相場をつかむ

まずは柔道整復師の求人を多く扱うサイトで、住んでいる地域の給料や休日数を見てみると、今の職場が相場と比べてどうなのかが分かります。応募しなくても、相場を知るだけで判断の材料になります。

治療家専門の転職サイトには、レバウェル治療家、国試黒本治療家エージェント、マッサージキャリアナビがあります。あん摩マッサージ指圧師や訪問施術の求人を探すなら、マッサージキャリアナビも候補に入ります。

転職エージェントで院の内部事情を確認する

求人票だけでは分からない離職率や院の雰囲気は、エージェントを通すと聞けることがあります。条件交渉や面接日程の調整も任せられるので、忙しくて自分で動く時間がない人ほど使う価値があります。

まとめ

柔道整復師がやめとけと言われるのは、施術所の増加と療養費の縮小で、売上を伸ばせない院が増えているからです。ただ、業界全体が沈んでいるわけではなく、伸びている院と縮んでいる院で待遇の差は広がっています。

今の職場がきついと感じているなら、資格を手放す前に、職場を替えるという選択肢があります。辞めたい理由が体なのか、給料なのか、人間関係なのかを整理すると、次に選ぶ場所も見えてきます。